アルカディア学報（教育学術新聞掲載コラム）

No.299
地方大学は魅力的な職場か？　「大学教員の生活実態調査」の結果から

　大学と地域との関わり、特に地方大学の在り方を巡る問題が、現在再び注目を集めている。この問題は、私立大学にとってこそ、重要な問題であると言っていいかもしれない。日本私立学校振興・共済事業団による『2007年度私立大学・短期大学等入学志願動向』では、東京・大阪などの大都市の大規模私立大学が大幅に志願者を増加させる一方で、地方の中小規模の大学が著しく学生数を減らす二極化現象が進んでいることが示されている。このような状況の中で、私立大学は存在意義を示すべく地域社会との結びつきを強化している。日本私立大学協会は「私立大学と地域との連携に関する実態調査」を2007年3月に加盟大学に対して実施し、地方自治体や産業界との連携、地元学生の受け入れや卒業生の地元への就職などで、いずれも大都市よりも地方の私立大学が大きく貢献していることを明らかにしている。
　社会の側に立てば、地方の大学が一層社会に貢献することはよいことだ。しかし、大学のマネジメントや政策の難しいところは、その大学を教育・研究その他の活動の場として、あるいはこれらの活動を行う基盤としての生活の場として魅力を感じ、自発的にコミットしようとする優秀な教員たちを確保しなければ、持続的な発展を望めないことである。一方で大学の先行きの不透明さや危機感が強まり、他方で地方大学に勤務する大学教員の間には、組織的な地域貢献などが労働強化、強いプレッシャーとなっているのではないか。
　今回は、私が研究代表者をつとめた科学研究費によるプロジェクト「都市と大学との連携・評価に関する政策研究」の一環として実施した、「大学教員の生活実態に関する調査」の分析結果について、ご紹介したい。なお、同プロジェクトの研究成果報告書は、http://www.she.he.tohoku.ac.jp/yonezawa/TKP2.pdfにて公表しており、併せて参照されたい。また、この調査の実施と分析には、私の他、佐藤香（東京大学）、藤森宏明（法政大学非常勤）、河野銀子（山形大学）、白川優治（早稲田大学）などが関わった。
　本調査は、全国の比較的大規模な大学を中心とした国公私立大学23大学5035名の大学教員に対して2006年6月に行われた郵送調査であり、1352名（有効回収率27.7％）より回答を得た。サンプルは、あらかじめ、「大都市都心（東京23区）」「大都市（首都圏）郊外」「地方都市（政令指定都市以外の中小規模の市部）」「学園都市」（それぞれ国公立・私立が半数ずつ、学園都市のみ国立のみ）に立地する大学の、「医歯系」「教育・文学系」「経済・経営系」「理・工学系」の学部の教員がそれぞれ均等になるように割り当てた。その上で、彼らに対し、地理的な移動や職業キャリア、教育・研究・社会活動、職場や居住地の環境、家族などについて聞いた。
　調査の結果、改めて浮かび上がったのは、日本の大学教員市場が、大都市都心部などに立地する大規模大学を中心とした伝統的な序列構造の中にあることである。産業界や官庁などからの転入組も増えているとはいえ、多くの大学教員は大都市・学園都市の大規模大学の大学院で訓練を受ける。学園都市や地方都市の大学は若い、職階の低い教員が比較的多い。また、大学教員のなかで不利な立場に置かれがちな女性教員も地方大学に多く、独身の比率も高い。
　地方大学の教員の中には、出身県やその近くに戻ったと考えられる者も相当数みられたが、大多数は、外部からその地方大学に職を得て、新しく生活を始めることになる。これに対して、首都圏の大規模大学では、実に八割前後の大学教員は、大学院までに首都圏に根付いており、比較的早い時期から持ち家を所有し、地域に定着する。
　生活において、地方大学の職場や居住地の周りの施設や環境が、他の大学立地に比べて際だって悪いわけではない。しかしながら、例えば交通の便、大きな書店の存在などでは不足感があり、何よりも、地方大学には大学教員が学生と会わない、匿名性が確保できる場が少ないことが調査から明らかになった。
　大都市都心の大学は、大学教員が好む、自然に恵まれた、静かな環境という点では劣り、通勤時間も長いが、比較的研究に集中できる労働条件や、海外や全国メディアへのアクセスなどに恵まれ、大学周辺の施設への不足感が少なく、ファカルティ・クラブその他の学生に会わない場所も確保されている。また、大都市では、若い教員の間でも居住地や勤務地の周辺環境への愛着を感じる度合いが高いなど、大学教員がその大学に居続けたいと自然に感じうる条件が整っている。すなわち、地方大学は、「縁もゆかりもない」土地に赴任した、それも、大学の序列構造の中で不満足感を持ちがちな教員を抱えながら、大都市部や学園都市の大学以上に地域に対して組織的な関与を迫られているのである。
　最も深刻であるのは、このような構造の中で、女性大学教員と地方大学教員、そして若い年齢層の教員に、ストレスとプレッシャーがかかりやすい状況が生じていることである。大学教員も一般の会社員と同じく、家庭を持ち、居住や在職年数が高まり、持ち家を持つことでその地域への愛着が高まる傾向が確認されたが、女性教員は男性教員より独身の率が高く、配偶者がいても多くの男性のように家事を配偶者に頼ることが難しいなど、彼女たちが地域に関わる活動をするためには、家庭など、何らかの犠牲を強いられていることが明らかになった。また、調査からは地方大学の教員が他の大学立地よりもすでに地域貢献に深く関わっており、これと教育・研究活動との両立が難しい状態に置かれがちであることも示された。
　地方大学においてそもそも学生の需要の確保が難しく、しかも教員もまた、職場として、あるいは居住地として魅力を感じにくいなかでストレスを受ける状態が続けば、地方大学の基盤はいつ崩壊してもおかしくない。国が高等教育政策の矛盾を立場の弱い地方大学に押しつけ、大学は大学で組織の論理を優先して女性や若年など弱い立場の者も多い教員に労働強化を強いることでは、既存の序列構造を強化するだけで、根本的な解決にならない。
　今回の調査では、大規模な学園都市では比較的生活施設が整い、研究環境もあいまって子育て世代の教員の愛着度は高いことが示されるなど、工夫次第では、大学教員の働き場・生活の場としての魅力を向上させうることも示された。個性的な教育・研究その他の活動を活発に進め、活力が感じられる地方大学はいくつもある。
　これらの努力が活かされるためにも、多様な価値観を持つ魅力的な教員たちが、男女にかかわらず喜んで集えるような地方大学をどう作るのか、また、そのためには、日本の高等教育の構造の将来像を、どう描いていくべきなのか、教員への評価のあり方を含め、大学の中核的構成員である教員の視点に立って、再考すべき時期ではないか。