平成20年3月　第2307号　（3月5日）

■教員・職員・事業の「間」

　研究・教育の組織制度は、教員と職員の仕事について旧来型の分業、部局間の旧来型の分業で行われてきました。高校全入・大学全入が進行するなかで、従来の大学事業の計画・決定・実施のありかたを見直す必要があります。本学もその努力を続けていますが、気づいたのはいくつかの課題が、旧来型の孤立した分業では解決できないということです。これは社会環境が変化しているため、これまでの分業では覆えない領域の活動が、必要になってきていると考えなければなりません。
　ＡＯ入試・推薦入試の合格者を対象に、入学前教育が大切であると認識しました。数年間新入生ゼミなどの運営にたずさわってきた、教員の努力・工夫を聞きながら生まれた認識です。同じ認識を持っている教職員もいます。しかし入学前教育を組織しようとすると、学部・学科教授会、教務部、教育開発センター、入試室、広報センターなどいくつかの部局と教員・職員の協同が不可欠です。協同が不可欠であるために、入学前教育を提案するという部局はない、ということになりがちです。
　そこで次のステップを踏みました。英語・日本語のテキスト作成・出題を担当する教員を、講義科目の内容を見て選び、協力をお願いする。各学科長に相談を始め、学科の意見・協力をまとめる。その上で情報処理センターにウェブ利用の環境・ソフトの整備を依頼、広報センターに「ウォーミングアップ学習」の広報の準備計画、総合企画室には郵送・教員による添削と返送などの管理の仕方を考えてもらい、三部局の連携・調整を行う。
　だいたいの見通しがついた段階で、評議会を二回開き実施が決まる。準備期間四ヶ月、こうして全学的協同の事業を始めることができました。
　必要な全学的協同を進めるのに、部局の再編成を行うという方法もありますが、本学では協同する経験を重ねて、「間」の問題を着実に認識し解決する方法を選んでいます。