平成20年4月　第2312号　（4月16日）

■FDの本質は日々の地道な活動
　　　FD義務化　田中毎実　京大高等教育研究開発推進センター長に聞く

　本年四月より、学部教育でのファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）が義務化された。このたびの義務化に際して、文部科学省は、個別の教員ではなく、大学組織全体として取り組むこと、また、単に講演会を開いたなどの取組では不十分であること、などを示している。ＦＤに長年取り組んでいる京都大学高等教育研究開発推進センター長の田中毎実教授に話を聞いた。

　―田中教授は、「相互研修型」のＦＤを推進していらっしゃいます。これはどのようなものでしょう。
　私は京都大学で、長い間、いわゆるＦＤの活動と組織化を行ってきました。ＦＤは下の図にあるような種類に分けられると思います。「講演会」に代表される、外部から講師を招いて研修を行うパターンは、左上の「IV型（伝達講習・制度化型）」ですが、一般的にはこの活動が多いと思います。
　しかし、教員が本当に意味がある、意義があると感じるのは、右下の「II型」だと思います。日々の講義の中で行っている工夫や改善について、感じている疑問や気付きを教員同士で共有、相互に議論ができる活動です。
　このII型のＦＤを「相互研修・自己組織化型」と呼んでいます。新しいことを始めたり、学んだりというよりは、日々行っている活動を捉え直すことが中心となります。
　「I型」は教員が自発的に、外部の講師を招いたりして研修を行う「伝達講習・自己組織化型」。III型は、日々の活動を捉え直す相互研修型ではあるのだけど、トップダウンで参加が義務付けられているような「相互研修・制度化型」です。
　昔ながらの講義を変えない教員もいますが、日常的な工夫や改善をしていないと、なかなか「相互研修型」にはなりづらい面もあります。
　―昔ながらの授業を変えない教員に対して、どのようなアプローチを行えばよいのでしょうか。
　どのような集団でも、二割は怠け者がいますから、仕方がないのかなと。しかし、現場の多くの教員は、社会で言われている程、怠けていませんよ(笑)。色々と工夫をしています。教員は講義内容について全て自己責任ですから、学生の反応がまずければ、全て自分の責任になります。それを自覚して、日々、改善している方も多いと思います。
　―ＦＤ義務化に際しては、ＦＤを実行しているか、していないか、という明確な説明責任が問われることになりますね。
　非常に面倒な問題です。何故なら、義務化になると、図のIV型である伝達講習・制度化型に取り組む大学が増えると考えられるからです。IV型は、実行したか、していないかが明確で、単なるアリバイ作りのため、「こういう研修をやりました」と簡単に言えてしまいます。しかし、教員からすると、研修のテーマが、本当に知りたいこと、興味のあることばかりではないため、余分な負担ばかりが増えて、行きたくもないのに行って、つまらないと思って帰ってくることにもなります。
　今でも、講演会も研修会もワークショップも、何を目的にやっているかはっきりしないものがありますよね。授業評価アンケートもやって、「これをどう活用すればいいんですか」と質問されたこともありました。改善に繋がらず、かえって負担を増やすことをやっていては意味がありません。
　また、IV型が注目されると、日々の地道な活動が軽んじられるのではないか。「ＦＤの義務化」が日常のＦＤをつぶしてしまう可能性もあるのではないか、という危機感を抱いております。日常の相互研修型のＦＤでも、説明責任は充分に果たせます。何時何時にこれをやってきた、また、ここに弱点があるからこういう取組みをしてきた、と丁寧に記録し説明していくことができます。
　外部から見れば、「何か教員が目を輝かせながら、熱心にＦＤ活動に取り組んでいる」ことを期待するのかもしれませんが、ＦＤが派手に見えることは絶対にありません。
　日々のＦＤの本質は、ぱっとしない地道で冴えないものです。だから、外部からは「何もやっていない」ように見えてしまう。その辺に、ＦＤ義務化の功罪があるのではないかと・・。
　―学内の誰がＦＤ推進役を担うべきでしょうか。
　まず、初期の段階で、とても熱心な教員が核となって学内全体を回している「ボトムアップ型」が一つの方法です。
　また、現場で頑張っている教員に対して、学長等トップが協力的であることも重要ですし、トップが危機感を持って自ら取り組んでいる場合もあります。
　―京都大学ではどのように行っていますか？
　大学の様々な研究科で、どのような問題が起きているか把握していませんでしたから、まずは学内のヒアリングをしました。工学部での連携事例ですが、かなり詳細なアンケートから講議を丁寧に分析しました。それから、どのようなことが行われているかといった情報を収集して、シンポジウムを開催し、アンケートから見えてくる問題や工夫を議論させるワークショップをやっています。一二〇人程の教員が集まります。
　まだ、その効果が明確に出ているわけではありませんが、今後やってきた活動の効果をきっちりと見ていきたいと思います。
　―ＦＤにおいて、特に気を付けて行うべき点は何でしょうか。
　ＦＤは、「教員が動くスイッチがどこかにある」というような、簡単な話ではありません。文部科学省から言われたから、これだけやっていればいいというものでもありません。
　繰り返しになりますが、「ＦＤ」と呼んでいないだけで、日々、教員は教育改善の努力をしています。言葉として「ＦＤ」と捉えていないだけ。「ＦＤが広がらない」のではなく「現場ですでに取組はあるのだけど、こちらがその活動を把握できていない」だけなのです。つまり、ＦＤはすでにあるものを引き出していくプロセスが重要なのです。
　だから評価も難しいのですけどね。
　―ＦＤは、今後どうなっていくのでしょうか。
　現在は、ＦＤをテーマとした広域の大学間連携が広がっています。京都大学では、関西地区のＦＤ協議会を作ろうとしています。こうした連携を生かしながら活動していくこともいいと思います。　本年四月より、学部教育でのファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）が義務化された。このたびの義務化に際して、文部科学省は、個別の教員ではなく、大学組織全体として取り組むこと、また、単に講演会を開いたなどの取組では不十分であること、などを示している。ＦＤに長年取り組んでいる京都大学高等教育研究開発推進センター長の田中毎実教授に話を聞いた。
　ＦＤのワークショップでは、各大学が自分の授業評価アンケート用紙を持ち寄って、他大学と照らし合わせて、意見交換をします。このように、II型の相互研修は大学間においても可能ですから、多くの大学に取り組んで欲しいと思います。


　ＦＤ組織化の４類型
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