ドイツの大学・日本の大学
　これまで、ドイツと日本の大学を比較して次のような違いが言われてきた。
　①ドイツではアビトゥーア試験といわれる大学入学資格試験に合格すれば、どの大学、学部、学科にも登録するだけで入学できる（医学部など、一部の学部、学科でのみ、「入学制限」が行われている）。わが国では、高等学校を卒業しても基本的には、大学ごとに実施される入学試験に合格しなければ入学することはできない。
　②ドイツの大学の卒業は、最終的にどのような試験（医師、教職、法学などの国家試験、ディプローム試験、マギスター試験（修士ではない）など）に合格したかによって決まる。国家資格に合格し大学を退学することが大学卒業である。わが国は、所定の単位を取得して学士となることが卒業である。
　③ドイツの大学では、大学教授になるためには、博士号を取得したあと、さらに博士論文以上の論文を執筆し、「大学教授資格」を取得しなければならない。わが国では教授の任用は、大学ごとに大学の裁量で行われる。教授資格試験などというものはない。
　④ドイツの大学は、そのほとんどが国立（州立）であり、授業料も基本的には徴収しないという原則が貫かれてきた。わが国では、私立大学の比重が大きい。また授業料の面でもその負担はたいへん大きい。
　⑤ドイツの大学は、基本的に大学間の格差はないとされている。わが国の大学は、格差があることを誰も当然のことと認識している。
ドイツの大学の変貌
　以上の特色をもったドイツの大学が、近年大きな変貌をとげている。
　①バチェラー・マスターの導入：これまでドイツの大学は、一応標準的な学習期間は定められていても、何単位とったから卒業といった概念は存在しなかった。大学の卒業は、前述のように国家試験に合格したかどうかによって定まった。こうした特色も、ボローニャ・プロセスの展開の中で、学士課程（バチェラー）、修士課程（マスター）、博士課程（ドクター）というように三段階のステップを踏んだ大学教育が行われることになった。これとあわせて、ヨーロッパ共通の単位互換制度が取り入れられることになり、所定の単位を取得することにより、学士（ＢＡ）、修士（ＭＡ）などの学位が付与されるシステムに変わりつつある。
　②授業料無償制度の見直し：ドイツの大学では、授業料が基本的に無償であったこと、国家試験などの受験回数が原則として二回までと定められており、学生は合格の見込みがつくまでなかなか受験しなかったといった理由で、学生の在学期間が長かった。しかし財政状況等からも、こうした制度は見直しを迫られ、一九九〇年代後半から長期在学者を対象に授業料が徴収されるようになった。ただし徴収の仕方は、州により異なっている。多くの州は、長期在学者から一定額の授業料を徴収しているが、授業料の額、どの段階から授業料を徴収するかなどについては、州により異なる。授業料を徴収していない州もある。
　③私立大学の登場：大学の設置形態で見ると、州立大学が主体で、連邦立の大学は、国防軍の兵士を養成する防衛大学などごく一部に過ぎない。私立大学も、その多くは、教会が設立・運営している聖職者の養成を主眼とする小規模な大学が大半を占めている。こうした州立大学中心の大学制度のなかで、近年、アメリカ型の私立のロースクールや、経営学、経済学、会計学のビジネススクールといった私立大学が設置されるようになった。これら私立大学では、高額の授業料が徴収されるが、英語で授業が行われるとか、従来のドイツの大学にない特色をもっている。私立大学に入学する学生は増加する傾向にある。
　④エリート大学の選抜：ドイツでは、大学間に格差は存在しないという建前が貫かれてきた。しかし、近年こうした原則も崩れつつある。二〇〇五年六月、連邦と州は「ドイツの大学における学術および研究の促進に関する連邦と州のエクセレンス・イニシアティブ協定」を締結した。この協定にもとづき、二〇〇六年十月に、「高等教育に関するエクセレンス構想」と、それにもとづく「先端大学」が発表された。それに選ばれた大学は、マスメディア等で「エリート大学」と呼ばれている。大学のランキング表もいろいろ出回るようになった。
　⑤大学教授任用システムの見直し：大学教授任用システムも変わった。まず大学教授資格が必ずしも必要ではなくなった。また若手研究者のための「ジュニア・プロフェッサー」の制度が設けられることになった。業績とリンクした給与制度も導入されている。
高等教育の変化をもたらしている要因は何か
　以上見てくると、ドイツの大学も、日本の大学も、ある方向に向かっているのではなかろうか。大きく次の三点が見て取れるように思われる。
　①まず、「グローバル化」である。経済のグローバル化により、世界的な競争、自由な市場経済のなかに大学も組み込まれるようになった。
　②次に、「制度の共通化」である。高等教育の質保証システムに見られるように、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）、ユネスコなどとの協力により国境を超えて提供される「制度の共通化」が進められている。
　③こうした大きな流れは、現実的には「アメリカ化」と言えるかもしれない。
ヨーロッパの高等教育改革の意義
　最後にヨーロッパ高等教育改革の意義とわが国への示唆について、箇条書きにまとめておこう。
　①ボローニャ・プロセスでは、ヨーロッパ四六か国の高等教育関係の大臣が一堂に会して、各国に共通の目標を定め、高等教育のもろもろの改革をヨーロッパレベルで進めている。
　②ボローニャ・プロセスは、ＥＵが権限をもって実施するものではないが、参加国および欧州委員会が、ボローニャ・フォローアップ・グループを形成し、諮問メンバーとして欧州審議会、ユネスコ・ヨーロッパ高等教育センター、ヨーロッパ高等教育質保証協会（ＥＮＱＡ）、ヨーロッパ学生連合（ＥＳＵ）、ヨーロッパ大学協会（ＥＵＡ）、ヨーロッパ高等教育機関協会（ＥＵＲＡＳＨＥ）、教育インターナショナル（ＥＩ）、ビジネス・ヨーロッパといった関係諸団体の代表が関与している。
　③学位や資格の承認の面では、ヨーロッパ共通の単位制度（ＥＣＴＳ）が定着しつつある点、ラーニング・アウトカム（学習成果）を基礎においたヨーロッパ全体に共通する「資格枠組み」（ＥＱＦ）とそれに対応する国レベルの資格枠組みの開発が進められている点も、今後のわれわれにとっていろいろ参考になろう。
　④ヨーロッパの大学は、その方向性と中身について見ると「評価」と「競争」を主体とするアメリカ型の大学へと変貌しつつあるように見受けられる。しかし、そのなかでヨーロッパにおいては、「ひとつのヨーロッパ」を念頭に、ヨーロッパ全体の知識基盤のレベルアップを視野に置いた一連の高等教育改革が進行している。ヨーロッパの大学全体のレベルアップを通して、ヨーロッパの統合に寄与することを目指しているという点にヨーロッパの高等教育改革の大きな特色があると言えよう。

図の出典
　第一回：Commission　of　the　European　Communities,　Progress　Towards the　Lisbon　Objectives　in　Education　and　Training,　Indicators　and　benchmarks　2009,　p.15.
　第二回：図1Bologna　Process　Stocktaking　Report　2009に掲載されたデータにもとづき筆者作成、図2Commision　Staff　Working　Document,　Towards　a　European　Qualifications　Framework　for　Lifelong　Learning,　p.13.